私はこのようなご質問をいただいた場合、常々同じことを申し上げています。弊社の環境への取り組みは、他社のように環境問題が注目されてから取り組んだ場合とは異なり、少し特殊だといえるでしょう。

我々は世界のメジャーな自動車メーカーのなかでは、最も後発の企業です。しかも、最初は二輪のメーカーとして発足したということもあり、四輪車の製造はメジャーな自動車メーカーのなかでは一番遅いのです。

1960年代の前半から1970年代にかけては、自動車のみならず産業活動が環境破壊（公害問題）をもたらすということが問題視された時期でした。その時期には光化学スモッグが日本のみならず、カリフォルニア州のロサンゼルスでも特異に発生したという事象が見られています。その原因を調べてみると、自動車の排気ガスに含まれる成分が影響しているのではないかということが分かってきたのです。

ちょうどそのような時期に、1970年代に向けて「US Clean Air Act／大気浄化法・大気清浄法」という法律の改正がありました。改正案のなかで米国民主党マスキー（E. S. Muskie）上院議員が、自動車のテールパイプから排出される排気ガスに含まれる一酸化炭素（CO）や炭化水素（HC）、窒素酸化物（NOx）を1975年ころまでに（当時の規制値から）約10分の1レベルにまで下げなければ、環境に大きな影響を及ぼすという内容の提案を行っています。その提案から生まれたのが、「マスキー法（大気浄化法改正案第二章）」と呼ばれる法律です。法律の内容に対し、当時はどの自動車メーカーでも、10分の1レベルにまで下げることは実現不可能だと考えていました。

しかし、ホンダでは自動車メーカーとしては最も後発であったということもあり、四輪事業が国内で軌道に乗るかどうかという状況であったため、マスキー法の内容を実現しようという方向で進むことを決めたのです。社内で研究開発を進め、1972年に「CVCC（Compound Vortex Controlled Combustion）」という複合過流調速燃焼方式のエンジンの開発に成功しました。これがいわゆる、アメリカの「環境保護局／EPA（Environmental Protection Agency）」が認めた、最初のマスキー法の削減レベルを達成したエンジンなのです。東洋の小さな自動車メーカーが開発したということで、このエンジンは世界に大きな衝撃を与えたようです。自動車と社会のあり方の原点ともいえる出来事を通じて環境対応を行ったことで、世界的にもホンダの技術力の高さを知ってもらうきっかけになったといえるでしょう。

このような経緯があって、ホンダの製品と環境対応というのは、切っても切れない関係になったわけです。そのような意味で、製品の環境性能というのは最低限の身だしなみのようなもので、それを満たしていなければダメだということが根本的な考え方となりました。

同じころ他社では、環境面よりも高性能なスポーツタイプの車や、超高級車というように、馬力・性能が必要な車を主力としていました。公害対策を行う場合、当時の技術では馬力・性能面で妥協せざるを得なくなるため、環境面は重視されていませんでした。そのような時期にホンダでは環境対応を重視していたので、我々はどのようなスポーツタイプの車を開発するにおいても、市販車である限りは排気ガス対応とCO2削減ありきで進んでいました。

私はもともとエンジン開発に携わっていたのですが、ホンダに入社したころから、エンジン効率を上げることが研究所の仕事だといわれていました。従来よりも優れたエンジン効率の車を製造すること、それこそが仕事でした。環境対策を重視していたため、すごいスポーツカーだけれど、燃費が悪いとか排ガスが汚いなどという車の開発は許されないという土壌が社内にはあったのです。そのような意味では、ホンダが環境問題を意識して取り組み始めたといえるのは、1972年のエンジン開発の成功からといえるかもしれません。いわゆる省エネや低公害という感覚は、当時からすでに備わっていました。